2022年時点、日本の総人口に占める75歳以上人口の割合は15.5%、1,937万人。

2025年には4人に1人が後期高齢者になると言われ、介護を必要とする人は増える一方です。

しかし、介護を必要とする人口が増加する一方、介護労働安定センターが実施ししている令和 3 年度の「介護労働実態調査」結果によると、従業員の「不足感」を訴えている事業所は63％にも上ります。

介護職全体の離職率は2007年をピークに減少しているものの、介護現場で働くことに対してネガティブなイメージはまだまだ存在しています。

このように介護事業所は常に人材不足に悩まされています。そのような現状の中、必要とは理解していてもなかなか個別のフットケアまで自施設スタッフでは手が回らないのが現場での実態です。

私が介護予防のフットケアに取り組みだした10年ほど前、介護事業所の社長さんたちから常に「誰か働く人いない？」と聞かれていました。

介護現場でのフットケアの問題を解決しようとすると、介護現場自体の問題点に目を向けなければなりません。介護を必要とする人口が増え、介護をする人材が不足しているのであれば、外部からフットケアのできる人材を投入するのも問題解決の一つではないでしょうか。

もちろん、現場でフットケアを提供できる人材がそろっていることが理想です。しかしながら業務が増え、スタッフに負担が増すと事故、離職の危険が。

昨今、短時間、単発で人材の不足している時間帯のみ依頼を受けて働く介護福祉士さんも登場しています。フットケアをサロンや施設の中のみでなく、外に出て自由に施設で提供できるようになるのも介護予防フットケアがひろがる一助になるのではないでしょうか。